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ディスカウントショップに関する論文



ディスカウントショップに関する研究は、国内外で論文として多数発表されています。一過性のブームに終わると予見していた学者の予想に反して、2013年現在、ディスカウントショップは小売業界に大きな変革をもたらした「革新的な販売形態」として評価されています。日本での研究論文はまだ少なく、代表的なものとして2つが挙げられます。ひとつは1997年に発表された白石善章氏の「日本におけるディスカウントストア業界の現状と課題」です。もうひとつは安部昇氏の「ディスカウントストアの台頭と価格破壊に関する考察」です。この頃から、ディスカウントショップの研究が注目されるようになってきました。

『日本におけるディスカウントストア業界の現状と課題』

『日本におけるディスカウントストア業界の現状と課題』

白石善章氏の『日本におけるディスカウントストア業界の現状と課題』では、市場における意義や役割と特徴、歴史と現状、今後の政策と課題について論じられています。

ディスカウントショップの意義と特徴

ディスカウントショップの基本的な役割は「同じ市場の中で同じ商品あるいは同じ機能を持つ商品を低価格で提供すること」です。ディスカウントショップは消費者のニーズに応えるために、コストの安いオペレーション技術や、自社商品開発能力を向上させ、商品の低価格化を促した功績があると言えます。また、特徴として生活必需品を中心とした商品を総合的、持続的に低価格で提供するため、経営や土地のコストを削っていることが挙げられます。

ディスカウントショップの成長と現状

ディスカウントショップの成長の第1期はスーパーマーケットから始まりました。1950年代後半、セルフサービスやチェーンオペレーションでコストを削減し、廉価販売を実現しました。しかし、この試みは、メーカーの商品出荷停止で流れが止まってしまいました。

第2期として、1970年代前半のオイルショック以降があります。ヨドバシカメラやメガネドラッグなどの新たなディスカウンターが登場した時期です。しかし、メーカーからの正規仕入れができなかったことから品質が低下し、消費者の支持を得られませんでした。

第3期は、1990年以降です。メーカーの過剰生産や法整備を受けてディスカウントショップの価格交渉力が強まり、消費者による価格への関心の高まりを受け、ディスカウントショップは発展期に入りました。現在のディスカウントショップは、メーカーに対して消費者ニーズを提供し、協力し合うと同時に、価格を巡ってメーカーと対立もしているという状況です。また、店舗の大型化、複合化が進み、他業種との共同出店など新たな出店計画を模索する段階になっています。そして、ディスカウントショップ同士の競争激化で、低価格だけでは生き残れない時代になってきました。商品の差別化やさらなる店舗形態の差別化が必要となってきています。

ディスカウントショップの政策と課題

ディスカウントショップの重要なことは、消費者に対して低価格で魅力的な商品を持続的に提供することです。そのために、仕入価格の引き下げやプライベート商品の開発、ローコストオペレーションの実現が必要になります。コストを下げてもサービスを下げないようにするなど、課題が多くあります。

「ディスカウントストアの台頭と価格破壊に関する考察」

安倍昇氏の「ディスカウントストアの台頭と価格破壊に関する考察」では、価格破壊の発生要因と背景、消費者に対して及ぼした意識的影響を中心に取り上げています。この論文では、「ディスカウントショップの台頭によって、メーカー主導型の伝統的な価格機構の変化」が起きたとしています。この論文では、価格破壊の基本的問題、ディスカウントショップの成長と諸要因、ディスカウントショップの諸問題について、消費者実態調査など具体的なデータ分析を実施しています。白石善章氏の「日本におけるディスカウントストア業界の現状と課題」よりもさらに踏み込んだものと言えます。